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転載記事:超拡散《南京問題情報戦の源流と現況》
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◆◇◆今般の主旨◆◇◆

ブログ『水間条項』さまの12月6日の記事にて、下記の拡散依頼がございましたのでご紹介いたします。


***以下は転載記事***

南京問題情報戦の源流と現況

2011年12月06日 21:22

●超拡散《南京問題情報戦の源流と現況》


■南京問題の情報戦は、戦前、周恩来(中共・首相)・郭沫若(中共・副首相)な どを源流として、戦後(東京裁判後)、日中共同声明(1972年9月29日)を前にした1971年8月に朝日新聞の連載「中国の旅」からスタートしまし た。戦後の情報戦で重要な役割を担ったのは、中国帰還者連絡会(中帰連)と朝日新聞である。「中国の旅」の執筆者である朝日新聞社会部・本多勝一記者は、 日中共同声明前の1972年7月にホラー映画の写真集と見紛う『中国の日本軍』を上梓していた。

1970年代から80年代に学術研究を偽装して、南京虐殺を撒き散らしていた三流学者に洞富雄・早稲田大学教授がいました。その言説は、名に恥じない「ホラ話」をまとめたものだった。

現在、世界を巻き込んだ南京問題の情報戦の原点は、1996年4月26日、東京地裁に於いて結審した「郵便袋虐殺事件裁判」からスタートしているのです。そ の判決後の記者会見は、敗訴した東史郎氏の弁明「こんな判決を出したら世界は黙ってない。わしの所に世界中から取材にきている」と、テキ屋のオッサンのよ うに息巻いていたのです。

勝訴した我々側の記者会見は、司法記者クラブに申し入れしていたにも拘わらず、TBSのテレビ クルーは弁明記者会見が終わると、あたふたと撤収作業を始めたので、小生が「これから勝訴の記者会見があるのに敗訴の記者会見だけ取材するのはおかしい じゃないか」と、詰め寄ると「勝訴の記者会見は聞いてない」」と、開き直ったので「敗訴の記者会見だけ放送して勝訴の記者会見を無視したら放送法違反で告 発するぞ」と、強硬に申し入れたところ、しぶしぶもとに戻したのだった。この当時のTBSの報道部は、情けないことに筑紫哲也氏に牛耳られていたのです。

この裁判で反日サヨク側が敗訴したことで、危機感を抱いた中国抗日ネットワークが国際的に蠢くきっかけになったのです。

その後、東史郎氏の恫喝通り『ラーベの日記』(南京陥落後の国際安全区委員長の日記)の英語・中国・日本語版が発売された。


そして、翌年(1997年11月)には、アイリス・チャン著『ザ・レイプ・オブ南京』が米国で発売され、その販促方法は「自分で一冊、親族に一冊、友達に一 冊」の標語で呼びかけて50万部を達成したことで、南京プロパガンダの象徴に祭り上げられていた。その著書の中に掲載された写真は、『中国の日本軍』など の焼き直しで、「誰が・いつ・どこで」写したものか不明のものばかりで、報道写真として無価値だったにも拘わらず、我が国の保守論壇は敵の策略に翻弄され ていたのです。

1990年代に我が国に於ける南京問題の情報戦の主なプレイヤーは、筑紫哲也氏とTBSで、補完的な役割を担ったのが朝日新聞と毎日新聞でした。そして洞富雄氏のあとを引き継いだのが笠原十九司氏だった。

2000 年代になると、国際的反日包囲網のネットワークに名乗りを挙げてきたのが2007年12月13日に発売された『PAPIO』誌で小生が取り上げた、ニュー ヨークに本部がある「世界抗日戦争史実維護連合会(GA)」(世界45支部、会員数25万人)である。同誌で「南京大虐殺」映画10本が制作されることを スクープしたところ、我が国でも反証映画制作の気運が加速したことは周知の通りです。(詳細は『「反日」包囲網の正体』第1章「反日」包囲網を撃て!を参 照して下さい)

そもそも中国人が繰り出す数字は、都合によって多くなったり少なくなったりするのが世界の常識になっている。日本 でも5千人が「自分で一冊、親族に一冊、友達に一冊」と、徹底的に活動したら50万部を達成することも可能ですので、会員数5千人が妥当な人数であろう。 また、世界45支部も、GAのホームページを閲覧している中国人が世界45ヵ国にいることを「支部」とアピールしていると解釈できるのです。

それを参考にすると、「水間条項」の閲覧者が世界48ヵ国として「48支部」になり、訪問者数が1万人と「転載フリー記事」の閲覧者を合わせると毎日数十万人になっていると想定すると、中国風表記で会員数30万人も不自然な数字でないことになります。

今後の賛同者の和が広がれば、「『南京の実相』を国内外のメディア 図書館等に寄贈する会」は、GAより強力な国際ネットワークに発展すると確信しております。

現在、EUもアメリカも衰退している流れの中で、GDP世界第2位と台頭してきた中国への警戒感は、アメリカの対中政策の転換に現れており、アメリカは国際 ルールを無視し続けている中国を見る眼は冷ややかになっています。また、EUの庭でもあったアフリカ諸国に触手を延ばす中国に対して、EU諸国に不満が充 満していたことと、北アフリカの開発独裁者国家が、ジャスミン革命でドミノ倒しで倒れたことは決して無関係ではない。

それは、それぞれの独裁者に近年、深く食い込んでいた国が中国だったからです。

これらの国際情勢を俯瞰すると、中国の弱点を欲している国際社会に「歴史捏造国家」の証拠を放り込むことは、いままで散々、「南京大虐殺」の嘘を撒き散らしてきた中国にブーメランとなって襲うことになるであろう。

これは、戦後、国際社会で貶められてきた我々の父祖たちになり変わって、世界中のジャーナリストなどに『南京の実相』を広めることは、百倍返しができる千載一遇のチャンスが到来したのです。

※ 「『南京の実相』を国内外のメディア 図書館等に寄贈する会」代表 水間政憲;ネットだけ転載フリー《http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/?mode=m&no=591& amp;cr=c9457bfa10513f899f0cb36c2f93e5e6》
****転載は以上****


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